6年制薬学科

　薬学科卒業生の進路は以下の順番になるだろう。
　�@薬局・ドラッグストア、�A病院、�B製薬企業、�Cその他（公務員を含む）
　これら各業界に卒業生を送り出すが、各業界にバランスよく卒業生が就職しているのが大阪薬科大学と京都薬科大学だ。さらに関東では、明治薬科大学や昭和大学、星薬科大学がよい就職実績を残している。
　「薬局や病院、製薬会社以外にどんな進路があるか」という質問が寄せられることがある。上記の各進路は薬剤師の資格がいかせる職業である。資格ではなく、薬学部学んだ知識や人脈を活かすのであれば、他の業界で働くことも考えられる。
　たとえば銀行などの金融機関で病院や薬局の融資を考えたり、業界の展望を分析することができるとアピールすれば、多の学部出身者と差別化をはかることができるかもしれない。そのように考えればあらゆる業界が進路の対象になる。

�@保険薬局・ドラッグストア
　6年制となり、薬学部は臨床実習が重視されるなど医療人教育の色彩が強くなった。
　そのため薬学部出身者の進路は、病院･診療所、保険薬局、ドラッグストアが中心になり、中でも調剤薬局に就職する者が多くなると考えられる。
　保険薬局は、薬学部卒業生の増加で薬剤師過剰が心配されたが、薬学部入学者・卒業生とも減少傾向にあるため薬剤師飽和の可能性は低くなったと考える。しかし都心部には人気の薬局が多く、希望者が集中する傾向があるので過剰感が生じる可能性はある。
　ドラッグストアだけでなく、調剤薬局でも一般用医薬品（OTC薬）を扱うようになっている。薬局とドラッグストアの垣根が低くなってきているようだ。
　一般用医薬品(OTC薬)については、一般用医薬品を登録販売士による販売が認められている。そのためドラッグストアに関しては、就職状況に変化が現れる可能性がある。
　ドラッグストアには医薬品業界への新規参入業界（スーパーストアなど）との差別化のため調剤部門の強化を考えている会社がある。薬剤師が求められることは薬学生にとっていいニュス。その活躍分野は広がっていく可能性がある。

�A病院・診療所
　病院については、薬剤師がリスクマネージャーとして機能する施設が増えてきたようだ。製薬企業のMRに確認しても病棟活動などにおける薬剤師の活動が定着していることが分かる。国立病院機構を中心に経営状態が好転した病院が増えているが、多くの病院は難しい経営状態にある。また専門薬剤師資格など業務の専門化の動きもあるが、業界全体が薬剤師の採用増に転じるのは難しいかもしれない。

�B製薬企業
　製薬業界は、薬学出身者の専門知識を評価している。また化粧品・食品企業の一部にも薬学出身者の能力を評価している会社がある。製薬会社の多くが6年制出身者の待遇を「修士修了扱い」としており、薬剤師職に対して待遇がいいのが特徴。
　ただし、6年制出身者の採用は、MR職や臨床開発職が多いのではないかと考えられる。

4年制薬科学科

　薬科学科卒業生の進路は以下が考えられる。
　�@大学院進学、�A製薬企業（MRなど）、�B化学・化粧品・食品などの分野、�Cその他（公務員を含む）
　4年制学科の出身者の進路は、生命科学部や工学部、理学部の化学系の就職と同様の環境といえる。他学部と違うのは、医薬を前提とした薬学がベースになった学びであること。そのため学部出身者の進路も製薬企業のウエイトが高くなっている。

大学院薬学研究科
　製薬企業などのメーカーは大学院修士課程修了以上を採用基準にしていることが多い。そのため、研究職をめざす場合は大学院進学を考える。稀に研究助手として学部卒の女子が採用されるケースもあるようだ。
　編集部の調査で、企業は「4年制学科+大学院修士課程」の出身者を研究職採用の対象と考えていることが分かった。他学部と競合する研究分野はライバルが多いが、薬学独自の研究分野に進めば研究職との距離は近くなる。
　研究職をめざす学生は全国の理系大学にいる。たとえば有機合成の研究は、薬学部や工学部、理学部、生命科学部など多くの学部に存在する。薬理学や製剤学など薬学だけの研究は、各薬学部に1つだけ研究室が設置されている。稀に名称を変えて複数の同系研究室が存在することもあるが、薬学部は国立で14大学、公立で3大学あり、私立大学にも研究実績を持つ大学がある。もちろん薬学部の有機化学研究は、薬学に特化した研究を行っておりそれぞ特色がある。薬学としての強みを発揮できるのはいうまでもない。

製薬企業
　有機合成の研究は、薬品を合成して化合物を創る。研究室では、実験で用いる薬品の量などを記録し、反応を再現できるように指導する教授が多い。記録がその後の研究論文の作成にも役立つのだが、そんな習慣付けは就職しても役立つ。
　製薬業界では、創薬研究が注目されるが製薬会社には様々な業務がある。医薬品の安全性は製薬会社にとって常に守らなければならない課題。そのため前臨床や臨床開発を注意深く進め、新薬として市販されても安全性のチェックを継続する。
　例えば市販後調査。最近では副作用情報を把握するため全症例調査が課されるケースが見られる。実際に患者さんの治療に使われるようになると、臨床試験では現れなかった副作用、他の疾患で服用している薬との相互作用などが明らかになる。
　ファーマコビジランスという聞き慣れない部署。ここでは医薬品の有害事象を監視・評価する。副作用や相互作用などの有害事象を確認すると、行政への報告や医療機関に対する情報提供、添付文書の改訂などを行う。この部門には薬学出身者が多く働いているといわれる